ベトナム在住4年目に突入した20代夫婦でホーチミン暮らしブロガーの苔-こけ-(@mossflash2)です!(^^ゞ
皆さんって、「会社に行きたくない」とか「もう満員電車は嫌ッ!」って思ったことはないでしょうか？
私は社会人4年目あたりで、長時間勤務や休日出勤などで職場環境がキツくなった頃から一刻も早く会社に縛られない人生を手に入れたいと思うようになりました。
今回は、人生の上がりを早めるためには「海外勤務」って意外と悪くないんじゃないか。というお話です。
日本勤務とベトナム勤務での「手取り額の違い」が人生を加速させる
現在、私はベトナム/ホーチミンで駐在員をしています。
夫婦2人でホーチミンに住んでおり、ホーチミン在住歴は4年となりました。
東南アジアの小国での生活は、「大変なんじゃないの？」「いつ日本に戻ってくるんだ？」と言われますが、もう少しの間このホーチミン勤務を続けたいと思っています。
なぜかと言うとそれは、日本にいた時と比べて”手取り額が圧倒的に違う”からです。
そして、できる限り早く数千万円ほどの資産を作って、いつでもセミリタイアできる状態へ到達することを目標としています。
日本勤務時代と現在のベトナム勤務の給料の比較を次の表にしてみました。
可処分所得である手取りが、21万円（日本）→39万円（ベトナム）とほぼ2倍へ跳ね上がりました。
つまり、ベトナム勤務の1年間の手取りは、日本で働く2年分に匹敵すると状況です。（ボーナスは日本とほぼ同じなので、正確には約1.7年分ほど）
「仕事は、やりがいよりもお給料派」の私にとって、海外で働けば、日本で働くよりも2倍早く貯金ができて、資産形成も捗ります。
まだ日本にいた2015年。私の資産は700万円ほどでしたが、2019年時点では1900万円を超えるほど資産に増えています。
だいたい年間で260万円ほど貯金ができる状況がベトナムに暮らし始めてから続けることができています。
海外勤務で手取りが上がるワケ。手当以外にもお得なポイントをいくつか紹介しよう。
海外勤務で可処分所得（手取り額）が上がる主な要因をまとめてみました。
- 海外勤務手当がつく
- 税金負担が減る
- 生活コストが下がる（主に発展途上国の場合）
海外勤務手当については、「海外駐在＝手当が高い」といったイメージを持っているかと思いますので、ここでは割愛。私の場合は、月に14万円ほど手当が付くようになりました。
意外だったのは、税金の負担額が減ること。どういうことかというと、日本に住まない（＝非居住）ので、住民税と所得税を日本に納める必要がありません。
正確には、収入額に応じて、駐在地（私の場合、ベトナム）へ所得税等を納める必要がありますが、日本と税率が異なる場合が多い為、税金については会社負担となっています。
よって、毎月1万円ほど手取りが増えました。
最後の生活コストについては、野菜などもスーパーでは日本の価格の半額～1/3程度。東南アジアの物価の安さによって月々の生活費が圧縮できています。
スマホ代については、月々500円～1,000円程度でデータ量を気にすることなくネットライフを楽しむことができる、日本では考えられない高コスパの生活環境となっています。
転職しても手取り2倍増はキツイ。だからこその海外勤務という選択。
こちらのリクナビNEXTの記事によると、転職に成功した場合、約20％程度の年収アップが見込めるというデータが提示されていました。（主にコンサル職など）
現在の日本の転職市場は活況だけど、転職したからといって急に手取りが倍になるというのは現実的ではないでしょう。
だからこそ社内異動で若くして海外勤務すると、手取りは2倍に跳ね上がる可能性が十分にあります。
年季の入った社宅よりも東南アジアのアパートメントが快適!!
製造業など多くの場合、昭和に建てられた社宅に住んでいる方も多いのではないでしょうか?
海外勤務のメリットとしては、治安も考慮されて、比較的に良い立地や立派なアパートメントに住むことができます。
また家賃についても、日本と同等レベルでの金額に収まるように会社が補助を出してくれる場合が多いです。
私の場合も月額1万円程度が家賃として天引きされるだけで、残り分は全て会社が負担してくれています。
会社の制度やアパートメントの利用規則によっては、海外で生活する場合、電気代・水道代も込みで面倒を見てもらえる場合が多々あります。
まとめ 社内公募や関連海外企業への派遣案件がある場合は、とりあえず即応募。で間違いないと思う
記事を読んでいただいた方の中には「言うのは簡単だけど、海外で勤務する機会なんて滅多にないよ！」と思われた方も多いと思います。
ですが私は、諦めずに海外勤務の取っ掛かりを探すことをおすすめしたいです。
具体的には、
- 社内の海外拠点への公募
- 関連海外企業への派遣に応募
私の会社でも、こういった案件で海外勤務となるケースがよく見られます。
特に東南アジアの案件は応募倍率4〜7倍とそこまで高くなく、意外とすんなり希望が叶った。という話も。
欧米が勤務地となる案件は倍率も高くなるので、「手取りを増やして人生を加速させる」という本来の目的が本末転倒とならないよう、受かりやすそうな国に応募してみるべきでしょう。
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